システム運用に適した環境

センターでは、サーバやネットワーク機器などを安定的に稼動させるため、

■安定的に電力供給するための電源設備
■機器を冷却するための空調設備

を用意しています。これらは、オフィスなどの設備機器と違い、「専用」設備であるため、非常に効率的であり、稼動が安定しています。さらに、設備の故障に対応するために冗長構成となっているため、万一の場合でも継続運用が可能になっています。

近年、技術革新に伴うコンピュータ機器の高性能化・集約化により、単位面積あたりの消費電力や発熱が増大しています。これらに対応して機器の安定稼動を実現するには、専用の高効率設備が必須となっています。

耐震火災

データセンターの建物は、地震などの災害発生に対して、建物を耐震補強するなど、通常のオフィスビルより堅牢な対策を行っています。また、立地に関しても支持層の上に建物が建設できるような地盤が安定している場所であればさらに地震の影響が少なくなります。機器を設置するためのサーバラックも地震により倒れないような対策を行っています。

また、災害により停電が発生した場合でも、無瞬断電源装置（UPS）や非常用発電機などにより、電力供給を継続できますので、システムを止めることなく運用することができます。

加えて、万一建物内で火災が発生した場合でも、消火にはサーバなど機器の故障の原因となる液体でなく、窒素などの消火ガスを使用しています。

事業継続の重要性が叫ばれる中、災害による影響を最小限に食い止めることは、企業の使命です。

365日24時間の運用体制

事業運営における情報システムの重要性が高まった事や、インターネットビジネスが普及した事により、コンピュータシステムを止めることの事業的なインパクトは大きくなっています。特に、インターネットを活用したサービスでは、365日24時間の運用が必須であり、稼動が止まることにより発生する損害は、企業経営に大きな打撃を与えてしまいます。データセンターは、365日24時間の運用を前提としており、そのための設備・人員体制を整え、設備・機器の監視・障害対応、夜間や早朝時の入館対応など、すべて24時間体制で行っています。

これにより、万一の場合でも、復旧時間を極小化できる運用設計が可能であり、「2 耐災害性」とあわせ、事業継続に寄与します。

アウトソーシングによるコスト削減

データセンターは、コンピュータシステムを365日24時間安定的に稼動させるための専用の設備を用意しています。自社でこれらすべてを賄おうとした場合、多大な投資・維持コストが必要となります。物理的にシステムを守るためのセキュリティ設備も自社で用意することは大きな負担となります。データセンターは、企業独自では負担の大きい専用・高度な「仕組み」を集約化して提供し、規模の経済性により、安価に利用する手段を提供しています。

また、システムの運用そのものは、多くの企業にとって「コア」な業務ではありません。さらに、365日24時間の対応するためには多大な人的リソースが必要となります。さらに、これらの業務の多くは、すべての企業でほぼ共通で存在しているものです。データセンターでは、設備のみならずサーバやネットワーク機器など、監視・障害対応などのサービスも提供しています。そうしたサービスを利用することにより、自社で要員・体制を用意することなく、貴重な人的リソースを「コア」の業務に優先的に配分することができます。

以上のようなファシリティ・設備ならびにシステム運用をデータセンターにてアウトソースすることは、大幅なコスト削減（TCO※の削減）につながります。

※TCO（Total Cost of Ownership):コンピュータ・システムの導入、維持・管理などに掛かる総経費

省エネ・環境負荷の軽減

データセンターでは、サーバなど機器を安定的に稼動させるための専用かつ高効率の電源設備や空調設備を集約して提供しているため、個々の企業が独自のサーバルームを設けて運用するのに比べ、空調ロスや送電ロスなどを大幅に抑えることができ、かつ集約による効率性向上を実現しています。情報システム活用やインターネットサービス普及が拡大していく中、サーバなどの機器はますます増加していきます。その運用に関わる省電力化・環境負荷軽減をデータセンター活用により実現でき、社会的に責任ある企業経営を推進することができます。